ゲームセンターの開業資金と必要な設備・資格まとめ

1970年代にインベーダーゲームが登場してから、80年代、90年代と隆盛を誇っていたゲームセンター。一時期と比較すると、かなりゲームセンターに通う人口は減少したと言えるでしょうが、それでもメダルゲームなどの人気でまだビジネスとしても魅力があると思われるゲームセンター。

最近では、大手のチェーン店の営業が目立ち、個人経営のゲームセンターの姿はあまり見かけることはなくなりましたが、個人でゲームセンターを運営する場合、どのくらいの開業資金が必要なのか?そして誰でもゲームセンターを開業することができるのか?必要な資格や条件などについて調べてみました。

1.ゲームセンターは個人でも開業できるのか?

ゲームセンターを個人で開業することは、可能です。実際、かつては個人経営のゲームセンターを街で多く見かけることができましたよね。しかし、現状はスマホゲームなどにより、ゲームセンターへ来客する人の数が年々減少している中、個人経営のゲームセンターは大手との競争に敗れ淘汰されていってるのが現実です。

ゲームセンターを開業することだけを考えりと、小規模経営ならば開業資金も少なく、そして日々の経費も抑える運営を行うことが可能でしょうが、ゲームマシンの入れ替えなど、大手のチェーン店と比較するとやはり不利な面が多いことは否めません。

これからゲームセンターを開業したいと思っている方は、全てを個人で行うといった経営よりも、大手のフランチャイズとして開業することが現実的であるのではないでしょうか。

2.ゲームセンター開業に必要な資金

ゲームセンターを開業するときにはどのくらいの資金が必要なのか?個人経営の場合とフランチャイズ経営の場合で発生する初期費用の差などはどのくらいあるのでしょうか?

2-1.設備、フランチャイズ加盟料などの初期費用

個人でゲームセンターを開業する場合、一番大きな費用となるのが不動産取得の金額です。どこに開業するか土地代によって変わってきますが、ゲーム機の設置スペースを考えると小規模のゲームセンター開業だとしても数千万円いうことになるでしょう。

ゲームセンターの設置場所があらかじめ決定されていればいいのですが、これから開業場所を選ぶ場合は、マーケティングの調査費用もかかってきます。この場合、マーケティング内容と期間によりますが、数百万円の予算は必要になると思われます。

不動産取得の後に、店舗の内装や設営などを行う必要があります。土地だけを購入して、店舗を設営する場合は、数千万~億単位の資金が必要になります。店舗の改装費を少なくするために、以前ゲームセンターを開業して、閉店した店舗を買い取るという方法がありますが、実際、ゲームセンターの運営がうまくいっていないため閉鎖した店であるので、いくら改装費用が安いからと言って、同じ場所に立地した場合、運営に苦戦するのは明らかなので、あまりおススメはできないと思います。

そして、ゲームセンターを始めるにあたって、一番重要になるのが、ゲーム機の設置。この場合、新規で購入する方法とリースの方法があります。長期間の設置を見込める台であればリースよりも、購入を選ぶ方がいいでしょう。

よほど高度なゲームマシンでなければ、ゲーム機の価格は100万円~300万円といったところになります。大型の体感型ゲーム機は、一台数千万円するものも珍しくなく、導入時には人気が出るものではありますが、長期間ユーザーを維持するのは難しいタイプのものになるので、リースを選んだほうがいいと思います。

フランチャイズの場合は、加盟料が必要になります。ゲームセンターを運営している大手タイトーが募集しているフランチャイズ要項を見ると、フランチャイズの加盟料は500万円くらいになっています。

当然、フランチャイズ加盟料というのは、不動産取得そして内装工事にプラスして加算されることになるので、初期費用に関してだけ言えば、フランチャイズ経営よりも完全な個人経営の方が安く開業できると言えますね。

2-2.経営にあたってのランニングコスト

ゲームセンターのランニングコストで大きなものは、スタッフの人件費、ゲーム機のリース代、新規ゲーム機の購入資金、そして大量に消費される電気代などがあります。運営するゲームセンターの規模にもよりますが、ランニングコストとしては、年間数千万円を考えておくべきです。

3.ゲームセンター開業に必要な資格

ゲームセンターを開業するにあたって、特に必要な資格というものはありません。しかし、ゲームセンターは風営法が適用されますので、風営法で次の項目に該当される方は開業することはできません。

・成年被後見人または被保佐人として登録されている人
・破産者で復権を得ていない人
・風俗営業の許可を取り消されてから5年を経過していない人
・集団的または常習的に暴力的不法行為その他の罪を犯す恐れのある人
・アルコール、大麻、アヘン、覚せい剤などの中毒者

風営法は反社会勢力の参入を防ぐ目的が大きいので、通常の生活を送っている人ならば誰でもゲームセンターを開業することは可能ということになりますね。

4.ゲームセンターに適した物件と立地

ゲームセンターに適した立地は当然のことながら、人通りが多いところになります。繁華街の中ならば立地条件において問題はありませんが、郊外の場合は、周りにテーマパークや大型ショッピングセンターなど集客ができる施設がなければ、単独で運営していくのは難しいと言えるでしょう。

また、郊外であれば車での来店がメインとなりますので、大型駐車場を併設することも条件となります。

リユースできる物件としては、同じアミューズメントパークとして建物を使用していた、ゲームセンターや、パチンコ店などの物件が適しているでしょう。

4.ゲームセンターは儲かるのか?

スマホゲームがゲームの主流となっており、ゲームセンターだけではなく家庭用ゲーム機も苦戦を強いられています。ランニングコストが大きいゲームセンターを経営していくというのは、かなり厳しい状態になると予測できます。

ゲームセンター離れという言葉があるように、現在のメイン客層は10代~20代の男性がほとんど、利益をあげるためには、女性客の獲得や、他の年齢層の獲得が必要になります。

大手の台頭で、多くの中小ゲームセンターが淘汰される中、この業界を勝ち抜いて生き残っていくためには、確実なビジネスプランがない限り難しいかもしれません。

5.ゲームセンターにトラブルはつきもの!?

やはり、来客相手のビジネスになること。そして夜間から深夜にかけての営業がメインになるということで、他のサービス業と比較して、トラブルの数は多くなる恐れがあります。
夜間~深夜にかけての営業は、酔ったお客さんの来店も多く、店員とのトラブルだけではなく、客同士のトラブルも想定しなければならないでしょう。

また、ゲーム機に関してのトラブル。特にクレーンゲームの景品が出ない、取りにくいなどというトラブルは、風評被害に繋がる可能性が大きいので、すぐにでも対処しなければいけないトラブルの一つです。

小規模のゲームセンターの広告手段というのは、新聞やテレビなどのメディア広告ではなく、顧客の口コミが一番というものを忘れてはいけないところです。

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